株価指数

原資産として行われる先物取引

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July 16th, 2017

* 株価指数先物取引の歴史

株式市場で売買取引が行われている株銘柄の株価の指数を、投資取引の対象である原資産として行われる先物取引が、株価指数先物取引となります。投資取引については、バイオプ.netをご覧ください。

先物取引とは、原資産であるその取引相場において、一定の期間の後の未来において、言っての数量の原資産を、あらかじめ定めた価格で取引を行う約束を行い、多くはその期日までの間に反対売買を行い、その原資産のやり取りを行わずに利益と損失の差金を得ていくものになります。

こうした先物取引はデリバティブ取引と呼ばれる、原資産の売買取引から派生した金融商品となり、その歴史は古く江戸時代の日本が発祥とされており、始めは米取引を原資産とした先物取引が行われるようになりました。

その後、さまざまな商品などを原資産とした先物取引が行われるようになり、また、アメリカでは19世紀の中ごろに大陸中西部のシカゴにて誕生し、日本と同じようにさまざまな穀物の取引から先物取引が行われるようになり、その後、こうした取引を取り扱うことを目的とした取引所がつくられて、本格的に先物取引が始められるようになったのです。

株価の指数を先物取引として扱うようになったものは、20世紀の後半にアメリカのカンザスシティ商品取引所で株価指数先物取引が始まるようになりました。
この株価指数を利用した先物取引は、その後に数を増やしていき、1986年にはシンガポールにて、また1992年にはアメリカのシカゴ取引所にて、日本に先駆けて、日本の株価指数を対象とした先物取引が行われるようになりました。

日本国内では、1987年に現在の大阪取引所である、大阪証券取引所にて株銘柄の50種類をまとめた株先50という商品が取扱われるようになり、その翌年の1988年に東京証券取引所の株価指数であるTOPIXを利用した株価指数先物取引と、日経平均株価の225銘柄の数値を利用した日経225の株価指数先物取引が利用されるようになったのです。

その後、株価指数先物取引はその商品の種類と数を増やしていき、また2014年に大阪証券取引所から大阪取引所に名証が変更されることにより、これまで東京証券取引所と大阪証券取引所で行われていた株価指数先物取引が統合されました。

これにより、大阪取引所では、東京証券取引所で行われていた先物取引をすべて受け持つことになり、その代わりに現物の株式市場の取引は行わない事となり、先物取引を始めとした、さまざまな金融派生取引であるデリバティブ取引に特化した取引所となったのです。

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Posted by rablerebo834 at 20:40 公開:すべてに | Comment(0)

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